雑所得の基本と計算方法

雑所得の基本と計算方法をわかりやすく解説！

雑所得とは、給与所得や事業所得など、所得9種類のいずれにも当たらない所得のことです。公的年金や副業による収入などが該当します。

この記事では、雑所得の基本から、税金の計算方法、先物取引の特例まで、わかりやすく解説します。

1. 雑所得とは？

雑所得とは、所得9種類のいずれにも当たらない所得をいいます。公的年金等に係る雑所得とその他の雑所得に区分して計算します。

区分	具体例
公的年金等	公的年金の老齢給付その他の年金制度等の年金（確定給付企業年金、確定拠出年金、国民年金基金、小規模企業共済、中小企業退職金共済など）
その他	生命保険契約等に基づく年金副業に係る所得（著述家や作家以外の原稿料など）外貨預金の為替差益株主優待暗号資産の売買等により生じる所得

ポイント！

雑所得の金額は、公的年金等とその他で計算方法が異なります。

① 公的年金等 = 公的年金等の収入金額 – 公的年金等控除額

② その他 = 公的年金等以外の総収入金額 – 必要経費

③ 雑所得の金額 = ① + ②

公的年金等控除額は、公的年金等の収入金額と、公的年金等以外の所得金額によって決まります。

公的年金等の収入金額 (A)	公的年金等控除額
公的年金等の収入金額 (A)	公的年金等に係る雑所得以外の所得に係る合計所得金額 1,000万円以下	公的年金等に係る雑所得以外の所得に係る合計所得金額 1,000万円超 2,000万円以下	公的年金等に係る雑所得以外の所得に係る合計所得金額 2,000万円超
330(130)万円以下	110(60)万円	100(50)万円	90(40)万円
330(130)万円超 410万円以下	A × 25% + 27.5万円	A × 25% + 17.5万円	A × 25% + 7.5万円
410万円超 770万円以下	A × 15% + 68.5万円	A × 15% + 58.5万円	A × 15% + 48.5万円
770万円超 1,000万円以下	A × 5% + 145.5万円	A × 5% + 135.5万円	A × 5% + 125.5万円
1,000万円超	195.5万円	185.5万円	175.5万円

※（）内は、65歳未満の受給者の金額である。年齢は、その年の12月31日現在で判定する。

ポイント！

雑所得は、原則として総合課税の対象となりますが、一定の先物取引（オプション取引、外国為替証拠金取引を含む）の差金等決済をした場合には、20.315%（所得税15.315%、住民税5%）の申告分離課税の対象となります。

他の所得と合算せずに、一律20.315%の税率で課税される制度です。

先物取引の利益は、給与所得や事業所得とは別に計算されます。

「先物取引に係る雑所得の金額」の計算上生じた損失の金額は、他の「先物取引に係る雑所得の金額」との損益の通算（内部通算）は可能です。

ただし、先物取引に係る雑所得以外の所得の金額との損益通算はできません。

可能な損益通算	不可能な損益通算
先物取引Aの損失 ⇔ 先物取引Bの利益	先物取引の損失 ⇔ 給与所得・事業所得など

「先物取引に係る雑所得の金額」の計算上生じた損失の金額は、一定の要件のもと、翌年以後3年間にわたり繰り越し、「先物取引に係る雑所得の金額」の計算上、差し引くことができます。

1年目：先物取引で100万円の損失

2年目：先物取引で50万円の利益 → 前年の損失100万円と相殺 → 課税所得0円（残り50万円の損失を繰越）

3年目：先物取引で30万円の利益 → 前年からの損失50万円と相殺 → 課税所得0円（残り20万円の損失を繰越）

4年目：先物取引で40万円の利益 → 前年からの損失20万円と相殺 → 課税所得20万円

注意点

雑所得は、計算方法が複雑ですが、この記事を参考に、ご自身の雑所得にかかる税金を計算してみてください。